AFTER SARVICE
― 修理とお手入れについて ―
革は人肌とおなじ。手をかけてあげることで、いきいきします。様子をみながら、自分の肌のように付き合っていきましょう。
またエーテルではより永く愛用していただくために、アフターサービスを承っております。 傷の修復から壊れた金具の取替まで、お客様の製品に合った修理を施します。
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おうちでお手入れ
革は、種類によって、水に弱いもの、傷がつきやすいもの、様々です。「どんな革なのかな?」と革の個性をみて付き合っていきましょう。わからないことや、不安なことがあったらお気軽にお問い合わせくださいね。
エーテルのアイテムをより長く、革の風合いを楽しみながら付き合っていただきたい。
スタッフ厳選のお手入れアイテムをご紹介します。
エーテルでリペア
エーテルはお客様に末永くご愛用いただける製品作りを心掛けており、 数多くの製品について修理を承っております。
※それぞれの修理内容に応じて有償にて承ります。
※表示金額はあくまで目安です。修理を承る前にお見積もりさせていただきます。
※外装交換は出来ません。
※製品の構造、素材により修理をお受けできない場合もございます。あらかじめご了承ください。
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糸ほつれ再縫製 |
ファスナー交換 |
¥1.000~ |
バック 内装ファスナー¥3,000~ 天ファスナー¥5,000~ 財布、小物 ¥6,000~ |
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金具交換 |
内装交換 |
¥5.000~ |
バック ¥10,000~ 財布、小物 カード段1枚¥3,000~ |
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パイピング(玉芯)交換 |
ハンドル、ショルダー交換 |
¥5.000~
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ハンドル交換、1本¥5,000~ ショルダー交換¥7,000~ ショルダーカット¥3,000~ |
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コバ剥げ塗り直し |
根革作成 |
¥1,000~ |
¥5,000~ |
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ロゴプレート付け直し |
さくらチャーム付け直し |
¥5,000~ |
¥1,000~ (ご購入後1年以内無料) |
リペアサービスの流れ
1. エーテルカスタマーサービスセンターへお問い合わせください。
2. 製品をお預かり、リペアの可否の判断と、有償の場合はお見積もりさせていただきます。
3. お見積もりをお客さまにご了承いただいた後、修理をさせていただきます。
4. 修理完了後、お客さまのお手元にお戻しさせていただきます。
エーテルカスタマーサービスセンター
[E-mail] customer@aet.jp
お問い合わせフォーム>
※転売品を購入された場合の返品や交換・修理などのアフターケアはお受けすることができませんので予めご了承ください。
修理規約
株式会社土屋鞄製造所(以下「当社」といいます。)は、当社で製造したAETHER製品(以下、単に「製品」といいます。)の修理に関し、以下の通り契約(以下「本規約」といいます。)を定めます。本規約は、当社に製品の修理を委託又は製品の修理の見積もりを依頼したお客様すべてに適用されます。
第1条 (目的)
本規約は、製品の修理を当社に委託又は修理の見積もりをご依頼いただいた当社とお客様との関係を定めたものになります。
第2条(対象製品)
1.当社がお請けする修理は、当社が製造・販売し、かつ、お客様ご本人が当社から購入した製品の修理を原則とします。プレゼント等でお受け取りになった製品の修理をご希望の場合は第3条第1項記載の問い合わせ先へ別途お問い合わせください。
2.前項に関わらず、製造から年数が経過する等の理由で部材が無い製品は、修理をお請けできない場合がございますことを予めご了承ください。
3.前二項に関わらず、修理をお請けしても、修理不能又は相当に困難な(過分の費用を要する)場合は、修理をせずにご返却する場合がございますことを予めご了承ください。
4.当社以外で修理されたものや加工されたもの、又はお客様の過失による傷については修理をお受けできない場合がございます。
第3条(見積もり及びお申し込み)
1.製品(以下、修理依頼の対象となる製品を「修理対象製品」といいます。)の修理又は修理見積もりをお申し込みされる際には、当社エーテルカスタマーサービスセンター(customer@aet.jp)または、AETHER楽天市場店サイト内の「AETHERお問い合わせフォーム(https://inquiry.my.rakuten.co.jp/order/209104?past=0)」よりご連絡ください。なお、製品の確認のため、お申込み時にお客様が製品を購入した方法に応じて、以下の通りご対応いただきます。
(1)店舗又はPOPUPで購入した修理対象製品をお預かりする際には、お客様が当該製品を購入した際に当社がお渡ししたお客様カード(以下、単に「お客様カード」といいます。)をデータでお送りいただきます。
(2)ウェブサイトで購入した修理対象製品をお預かりする際には、ウェブサイトでの購入時に当社が発行した注文番号を確認させていただきます。
2.修理依頼又は修理の見積もり依頼をいただいた場合は、前項のお申込み内容をもとに当社からお客様に対し、修理箇所及び修理代金についての概算の見積結果(以下、「概算見積」といいます。)を、お申込みから7営業日以内(年末年始、GW、お盆等長期休業期間を除く)にお伝えいたします。お客様において概算見積を確認いただいた上で改めて修理依頼をいただき、お客様より修理対象製品を当社にお送りいただいた後、当社からお客様に正式な修理箇所及び修理代金についての正式な見積結果(以下、「本見積」といいます。)を当該製品の到着から7営業日以内(年末年始、GW、お盆等長期休業期間を除く)にお伝えいたします。
3.製品の状態によっては、本見積の修理箇所及び修理代金が概算見積から変更される可能性がありますことを予めご了承ください。
4.第2項に定める本見積の通知後、お客様から正式な修理依頼をいただいた場合には、当該修理依頼をもって修理の申し込み完了とし、修理に取り掛かります。このため、お客様とご連絡がつかない場合や、正式なご依頼をいただくまでにお時間を要した場合には、修理完了までにお日にちをいただく場合があることを予めご了承ください。
5.本見積の結果、修理不要となった場合は、商品をお客様に返送させていただきます。その際の送料は、お客様負担となります。
6.当社からの返送に対し、合理的な理由なくお客様が商品をお受け取りいただけない場合、当社は、お客様が当該製品に対する所有権を放棄したものとみなし、当社にて処分させていただく場合がございます。予めご了承ください。
7.前項の場合においても、当社からお客様への返送に要した費用についてはお客様負担となり、当社から送料の請求をさせていただきます。
第4条(修理完了製品のお受け取り)
1.修理が完了した製品につきましては、当社からお客様にメール等でご連絡をした後、直接お客様にご送付させていただきます。
2.修理後6ヶ月間連絡がつながらない場合、お客様が当該製品に対する所有権を放棄したものとみなし、当社にて修理後の製品を処分させていただく場合がございます。予めご了承ください。
3.修理キャンセル品および未修理品の処分は、当社では承りかねます。必ず、お客様に返却させていただきます。この場合の送料は第5条に従います。
4.修理に伴い取り外した部材についてはお客様に返却できませんのでご了承ください。
第5条(送料)
1.見積もり又は修理に伴い発生する以下の送料については、原則としてお客様負担となります。
・修理費用の見積もりをするために製品を送っていただく送料
・修理をお請けする場合の送料
・お送りいただいた製品をお客様に返送する場合の送料(見積もりのみで修理を行わなかった場合も対象となります。)
2.前項に関わらず、製品の初期不良による修理については、送料はすべて当社が負担いたします。
第6条 (保証について)
1.修理の不具合などにつきましては、原則として無償にて再修理させていただきますが、製品の特性上、修理した製品に針穴のズレやシワが入る可能性、不具合の残る可能性がございます。これらの不具合につきましては、再修理の対象外とさせていただきます。
2.再修理の対象は以下の場合に限らせていただきます。
a) 当社が作業中の事故と認めるもので修復が可能と判断されたもの
b) お渡し日から10日以内に不具合などの申し出があり当社がそれを認めたもので、ご利用日、修理内容が明確に確認できるものをお持ちの場合。
3.修理上の瑕疵により製品の修理が不可能になった場合、又は、当社の責めに帰す事由によりお預かり品が紛失した場合には、当社は、当該製品の販売価格(お客様へ販売した時点の販売価格とさせていただきます)を上限として、賠償をさせていただく、又は、当社が現在販売している同等製品と交換させていただきます。この場合、 限定商品やビンテージ品などの付加価値の補償は致しかねます。
4.修理品の不具合を当社に断り無く他社にて修正した場合、かかる料金についての保証は致しかねます。
第7条 (免責事項)
修理の結果、以下の事象が生じた場合であっても責任は負いかねます。予めご了承ください。
a)革の風合いが変わった。
b)寸法に多少の変化が生じた。
c)修理作業に伴い製品にミシン押さえ跡がついた。
d)革にシワがついた。
e)ステッチを解いての作業により、再縫製時に表裏の針穴がずれた。
f)金具類が劣化により取り外し時に破損した。
第8条(協議)
本規約に記載無き事項及び本規約の解釈に疑義を生じた事項についてはお客様と当社による協議の上、穏やかに解決を図るものとさせていただきます。
第9条(準拠法・管轄)
本規約は日本法に基づき解釈するものとし、本規約に関連して紛争が発生した場合には、東京地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします。